日本の企業経営に
先端テクノロジーを

デジタル先端企業のCTOの知見を集積していき、
広く社会に還元したい

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NEWSお知らせ

2021年10月18日

レポート

【突撃!隣のCTO】スモールビジネスの変革に圧倒的コミット

様々なCTOにキャリアや原体験、これからの野望などをインタビューする、techcareer magazine(テックキャリアマガジン)とのコラボレーション企画「突撃!隣のCTO」。 今回はfreee株式会社CTO横路隆さ...

2021年10月8日

リリース
レポート

日本CTO協会、デジタルの日に自社のDX偏差値を10分で分析できる「DX クライテリア簡易診断」リリース -デジタル化率と成長率を徹底分析「DX動向調査レポート」も一般公開-

一般社団法人日本CTO協会(本社:東京都渋谷区/代表理事:松岡剛志、以下:日本CTO協会)は、デジタル庁が掲げる「誰一人取り残さない、人に優しいデジタル化」という理念に賛同し、「デジタルの日」である10月10日(日)に、...

2021年9月1日

レポート

【会員限定】日本CTO協会 活動レポート vol. 5 (2021/06-08)を公開しました

2021年7月13日

パブリシティ

DXは“これから”を生き残れるかの問いかけである。「不確実であること」が前提の時代で企業に必要な戦略と能力

logmi Techにて、4月にCTO協会が開催した「Developer eXperience Day 2021」で理事の広木が登壇した内容について紹介されました。広木からは2つのDXやDX Criteria2021につ...

2021年7月1日

パブリシティ

なぜDXには開発者体験が重要なのか?日本CTO協会のレポートが示すその理由

CodeZineにて、4月にCTO協会が開催した「Developer eXperience Day 2021」で理事の松本が登壇した内容について紹介されました。松本からは2つのDXやDX Criteriaレポートについて...

2021年6月25日

レポート

【突撃!隣のCTO】開発を離れることで、手に入れた景色

様々なCTOにキャリアや原体験、これからの野望などをインタビューする、techcareer magazine(テックキャリアマガジン)とのコラボレーション企画「突撃!隣のCTO」。 今回は休日の遊びを予約できるサイト「ア...

2021年6月14日

お知らせ
リリース

日本CTO協会 新体制に関するお知らせ

 一般社団法人日本CTO協会(本社:東京都渋谷区/代表理事:松岡剛志、以下:日本CTO協会)は、2021年6月11日(金)の理事会及び社員総会において、同日付にて新たに理事4名の人事が決定いたしましたので、以下の通りお知...

2021年6月1日

レポート

【会員限定】日本CTO協会 活動レポート vol. 4 (2021/03-05)を公開しました

2021年4月28日

レポート

「DXCriteriaで改善後の環境じゃないとやってられない」現場が実感した加速する開発者体験 | DX解体新書 – ブイキューブ編

連載第4回目のDX 解体新書。日本CTO協会で2019年12月に公開したDX Criteriaを活用していただいているCTOにインタビューをしながら、気づきや戦略への活用事例などを深堀りする連載企画、『DX 解体新書』。...

2021年4月21日

レポート

自分の状態を知るのは何事も改善の第一歩。ノーコードツールを使い倒してアセスメントも簡単に | DX解体新書 auカブコム編

日本CTO協会で2019年12月に公開したDX Criteriaを活用していただいているCTOにインタビューをしながら、気づきや戦略への活用事例などを深堀りする連載企画、『DX 解体新書』の3回目。今回は、auカブコム証...

SERVICES日本CTO協会の事業内容

SERVICE01

DX企業の基準作成

各社が自社のDXについて、現状を可視化して把握し、改善のための指針を立てられるような基準を作成します。
DX基準は理事メンバーを中心に複数企業のCTOらで作成し、技術の進化・社会の変化に伴って随時更新します。また技術先進企業に結果の公表を働きかけて他社がベンチマークにできるようにし、最新トレンドの把握や全体の底上げを測ります。

本基準の指し示すDXとは、企業のデジタル化(DX:Digital Transformation)と参画する先端ソフトウェア開発者体験の良さ(DX:Developer eXperience)の2つを横断したものとして定義しています。

本基準の公開により
  • ・先端人材の獲得や育成
  • ・ビジネスモデルの変革
  • ・レガシーシステム/技術的負債の可視化と返済
などを進めやすくし、日本全体の経営と技術の間にある問題解決を促進します。

SERVICE02

コミュニティ運営

  • ・エンジニアとして企業経営を担う者が日々の悩みや思いをシェアすることで互いに成長できる場を作ります。
  • ・規模、業種、経験や企業文化の多様な企業間の交流を促し、オープンイノベーションを加速する環境を提供します。

SERVICE03

各種調査とレポート

  • ・日々企業経営を担う技術リーダーの実務感覚に基づく声やデータから日本の技術経営の集合知をまとめ、日本経済の発展のため社会に還元します。
  • ・海外のテック企業のベストプラクティスを国内に紹介し、国内の技術経営の向上に貢献します。

SERVICE04

政策提言

日本の「技術で稼ぐ力」の強化に不可欠な政策的サポート、フレームワークの構築、ルールづくり等について政策提言を行います。