日本の企業経営に
先端テクノロジーを

デジタル先端企業のCTOの知見を集積していき、
広く社会に還元したい

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NEWSお知らせ

2021年4月28日

レポート

「DXCriteriaで改善後の環境じゃないとやってられない」現場が実感した加速する開発者体験 | DX解体新書 – ブイキューブ編

連載第4回目のDX 解体新書。日本CTO協会で2019年12月に公開したDX Criteriaを活用していただいているCTOにインタビューをしながら、気づきや戦略への活用事例などを深堀りする連載企画、『DX 解体新書』。...

2021年4月21日

レポート

自分の状態を知るのは何事も改善の第一歩。ノーコードツールを使い倒してアセスメントも簡単に | DX解体新書 auカブコム編

日本CTO協会で2019年12月に公開したDX Criteriaを活用していただいているCTOにインタビューをしながら、気づきや戦略への活用事例などを深堀りする連載企画、『DX 解体新書』の3回目。今回は、auカブコム証...

2021年4月16日

レポート

【突撃!隣のCTO】AIを使って、人々の “良い体験” を増やす

様々なCTOにキャリアや原体験、これからの野望などをインタビューする、techcareer magazine(テックキャリアマガジン)とのコラボレーション企画「突撃!隣のCTO」。 今回はAI技術を用いて迅速な課題解決を...

2021年4月12日

リリース

日本CTO協会、「DX動向調査レポート 2021年度版」を発表!デジタル化率と成長率について徹底分析

技術役員90%、リモートワーク70%、ジョブ型・成果主義型70%DX投資の差が企業の成長率を左右する! 一般社団法人日本CTO協会(本社:東京都渋谷区/代表理事:松岡剛志、以下:日本CTO協会)は、2021年4月10日(...

2021年4月12日

レポート

【会員限定】DX動向調査レポート 2021年版 ダウンロード

2021年4月10日(金)に「DX動向調査レポート 2021年版」を限定公開いたしました。本件に関するプレスリリースは、こちらをご覧ください。 日本CTO協会は「日本の企業経営に先端テクノロジーを」という理念のもと、日本...

2021年4月9日

パブリシティ

ITエンジニア1,600人+他職種900人調査から考える ─ニューノーマル時代に活躍できる組織のつくり方とは?

TECH PLAY Magazineで、代表理事の松岡が登壇させていただいたパーソル総合研究所のトークセッションについてレポートが紹介されました。松岡からはDX Criteriaを起点に組織等についてお話しさせていただき...

2021年4月5日

レポート

デジタル企業37社のDX状況をとりまとめた「DX Criteriaレポート 第二回」を公開

日本CTO協会は、2021年4月に調査レポートの第2弾「DX Criteriaレポート 第二回」を法人・賛助会員限定として公開いたしました。 DX Criteriaは誰でも無料で活用することができ、各社が自己診断を通して...

2021年3月19日

レポート

【突撃!隣のCTO】エンジニアとして生きるならアンテナを張り続けること

様々なCTOにキャリアや原体験、これからの野望などをインタビューする、techcareer magazine(テックキャリアマガジン)とのコラボレーション企画「突撃!隣のCTO」。 今回は婦人科領域に特化したオンライン診...

2021年3月11日

お知らせ

規約改定のお知らせ

この度、日本CTO協会が定める利用規約の一部を2021年3月11日(木)に改定し、同日付で実施いたしました。 お手数ではございますが、改定後の規約内容を確認の上、ご利用いただけますようお願いいたします。 改定される条文に...

2021年3月1日

レポート

【会員限定】日本CTO協会 活動レポート vol. 3 (2020-2021/12-02)を公開しました

※無断転載・複製を禁じます。

SERVICES日本CTO協会の事業内容

SERVICE01

DX企業の基準作成

各社が自社のDXについて、現状を可視化して把握し、改善のための指針を立てられるような基準を作成します。
DX基準は理事メンバーを中心に複数企業のCTOらで作成し、技術の進化・社会の変化に伴って随時更新します。また技術先進企業に結果の公表を働きかけて他社がベンチマークにできるようにし、最新トレンドの把握や全体の底上げを測ります。

本基準の指し示すDXとは、企業のデジタル化(DX:Digital Transformation)と参画する先端ソフトウェア開発者体験の良さ(DX:Developer eXperience)の2つを横断したものとして定義しています。

本基準の公開により
  • ・先端人材の獲得や育成
  • ・ビジネスモデルの変革
  • ・レガシーシステム/技術的負債の可視化と返済
などを進めやすくし、日本全体の経営と技術の間にある問題解決を促進します。

SERVICE02

コミュニティ運営

  • ・エンジニアとして企業経営を担う者が日々の悩みや思いをシェアすることで互いに成長できる場を作ります。
  • ・規模、業種、経験や企業文化の多様な企業間の交流を促し、オープンイノベーションを加速する環境を提供します。

SERVICE03

各種調査とレポート

  • ・日々企業経営を担う技術リーダーの実務感覚に基づく声やデータから日本の技術経営の集合知をまとめ、日本経済の発展のため社会に還元します。
  • ・海外のテック企業のベストプラクティスを国内に紹介し、国内の技術経営の向上に貢献します。

SERVICE04

政策提言

日本の「技術で稼ぐ力」の強化に不可欠な政策的サポート、フレームワークの構築、ルールづくり等について政策提言を行います。