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日本CTO協会、デジタル企業14社のDX状況をとりまとめた DX Criteria調査 第一弾を会員向けに公開

2020年1月24日

レポート


一般社団法人日本CTO協会(本社:東京都渋谷区/代表理事:松岡剛志、以下:日本CTO協会)は、2020年1月24日(水)に調査レポートの第1弾「DX Criteriaデジタル企業14社平均レポート」を協会員限定として公開いたしました。

DX Criteriaは誰でも無料で活用することができ、各社が自己診断を通して現状を把握し、指針を立てたり、ベンチマークした企業との違いを数値で把握したりすることが可能となるものを目指すものです。今回のレポートはDX Criteriaベンチマークを実施するための基礎調査の第一弾となるものです。CTO協会では、今後も各社のDX Criteriaアセスメント情報のご提供を働きかけていき、業界ごとや事業規模と後のDX進捗状況を分析し、情報提供してまいります。

今回のレポートでは、デジタル事業を展開し、なおかつ競争力が高いと各業界で評価されている企業14社の平均値が、159.9(約50%の達成率)であることがわかりました。

母数が極めて少なく、セルフアセスメントの結果であるため、あくまで参考値になりますが、所属企業の達成率が50%程度であるならば、「企業のデジタル化」及び「開発者体験」2つのDXにおいて、競争力があるといえるのではないかと本レポートでは考察しております。

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