「他社CTOと交流したい」「組織の相談がしたい」という期待が7割！ コロナ禍の今こそ“デジタル経営の知見集積”と“社会への還元”の加速化を目指す

　一般社団法人日本CTO協会（本社：東京都渋谷区／代表理事：松岡剛志、以下：日本CTO協会）は、2020年8月にCTOの個人会員数が500名を突破したことをお知らせします。日本CTO協会の目標は「デジタル先端企業の知見を集積し、広く社会へ還元する」ことであり、この目標を達成するため共に切磋琢磨できる個人/法人会員を、今後も広く募集してまいります。

■コロナ禍で日本CTO協会へ期待するのは「他社CTOとの交流」や「組織的な相談ができること」

　日本CTO協会は2019年9月の協会設立時、「2020年末までに個人会員数400名を突破する」ことを会員数の目標として掲げました。この数字を早期に上回った要因のひとつは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で “同じ立場や先輩にあたるCTOと、知見や課題を共有できる機会が激減した”という、多くのCTOが抱える共通課題にあると考えております。

　2020年6月末に協会の会員向けに行ったアンケートでは回答者の7割以上が、日本CTO協会へ期待することは「CTOとの交流ができること」「組織的な相談ができること」だと答えています。CTOは、もともと体系だった教育や知識の整理がされておらず、他のCXOと⽐べて学習・相談のできる機会が少ないポジションだと言われており、日本CTO協会は前身となる“CTO会”の時代から、企業の壁を超えて集える場の提供を重視していました。新型コロナウイルス感染症拡大により、この課題がさらに深刻化しています。

■オンラインでの交流・議論の促進を通して、知見の集積や社会への還元を目指す

　現在はオフラインでの交流は自粛しておりますが、隔週を目安にオンラインで「リモートワークや危機管理」「リモートワークと生産性」「若手LT（短時間のプレゼンテーション）」などの勉強会から、親睦を深めるための「オンライン飲み会」など、幅広いコミュニケーションの場を運営しています。また、中国をはじめとしたデジタル先進国の状況をまとめたレポートを翻訳して会員向けに公開するなど、情報共有にも務めています。

　新型コロナウイルス感染症を通して、過去に例のない課題に日々立ち向かわなくてはならない今こそ、国内のCTOが一丸となって知識や経験を積極的に共有し、大きな課題へ共に立ち向かえる環境づくりを加速してまいります。

■一般社団法人日本CTO協会について

　日本CTO協会は、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目標として、2019年９月に設立しました。主な活動は「DX企業の基準作成」「コミュニティ運営」「調査・レポート」「政策提言」です。

・代表理事：松岡剛志

・設立：2019年９月２日

・本社：東京都渋谷区道玄坂1-16-6 二葉ビル10F-B

・URL：https://cto-a.org/

・理事メンバー

＜代表理事＞

　　・株式会社レクター 代表取締役 松岡剛志

＜理事＞（社名50音順）

　　・合同会社DMM.com CTO 松本勇気

　　・GMOペパボ株式会社 取締役CTO 栗林健太郎

　　・株式会社VOYAGE GROUP CTO 小賀昌法

　　・カーディナル合同会社 代表社員 安武弘晃

　　・グリー株式会社 取締役上級執行役員CTO 藤本真樹

　　・株式会社クレディセゾン 取締役 CTO 小野和俊

　　・ビジョナル株式会社 取締役CTO 竹内真

　　・株式会社メルカリ 執行役員CTO 名村卓

　　・ヤフー株式会社 取締役 常務執行役員 CTO 藤門千明

　　・株式会社レクター 取締役 広木大地