SERVICEサービス

SERVICECTO協会の事業概要

DX Criteria

DX Criteria( DX基準 )は、日本CTO協会が監修・編纂している企業のデジタル化とソフトウェア活用のためのガイドラインです。

DX企業の基準作成

技術リーダーが今日から経営実務に活かせる、具体的な組織成熟度のセルフアセスメント指標を公開します。DX Surveyは実際に技術組織を率いてきたエンジニアの知見に基づいて作成されています。将来的にはそれぞれの組織が診断結果を自発的に広く社会に公開する世界を目指します。

コミュニティ運営

エンジニアとして企業経営を担う者が日々の悩みや思いをシェアすることで互いに成長できる場を作ります。
規模、業種、経験や企業文化の多様な企業同士の交流を促し、オープンイノベーションを 加速する環境を提供します。

各種調査とレポート

日々企業経営を担う技術リーダーの実務感覚に基づく声やデータから日本の技術経営の集 合知をまとめ、日本経済の発展のため社会に還元します。
海外のテック企業のベストプラクティスを国内に紹介し、国内の技術経営の向上に貢献します。

政策提言

日本の「技術で稼ぐ力」の強化に不可欠な政策的サポート、フレームワークの構築、ルールづくり等について政策提言を行います。

TOPICSトピックス

事務局長コラム

昨年11月半ばから、協会内の会員様やスタッフの皆さん向けに協会の活動を共有するために「事務局長コラム」を書いてきました。これを、協会外の一般の皆さんも含めて、読んでいただけるようにすることとしました。以前に実施したイベントと同様「オープンなCTO協会を目指し」た活動の一環として、少しでも多くの方に、協会の活動についてご関心いただくきっかけになればと思っています。

  • 2022.11.28~2022.12.4
    • MVV策定Q&Aイベント
    • 『DX AWARD 2022』上位企業が語る、結果につながる技術広報戦略【Zホールディングス編】
    • #ThanksGivingDay2022

アーカイブ

採用情報

募集背景

  • 当協会は、昨年末に再設定したミッション、「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」の達成に向けて、多くの組織が抱えるデジタル化という課題に対する、公益性を持った様々な活動に取り組んでいます。
  • 2019年9月に一般社団法人化してから3年、CTOあるいはCTO経験者である個人会員は700名超、法人会員は90社に迫ろうとしています。この春にはオンラインイベントを主催し、4000名を超える方に参加登録いただきました。また今年から新たなAWARDを創設して、開発者体験の高い企業をより多く生み出すことに貢献しようとしています。
  • このように複数のワーキンググループ(WG)が活動を活発化していますが、多方面からいただいているご期待にタイムリーに応えるには、現状の運営組織体制では不十分であり、「もっとできることがあるはずなのに、やり切れていない」という課題があります。
  • 現在、各WGの活動は、担当理事のディレクションの下、正職員・業務委託メンバー・プロボノ・会員有志(コントリビュータ―)・インターンが連携して取り組んでいます。
  • この仲間に加わっていただける方を、以下の要領で募集しています。
  • まずは、話だけでも聞いてみたいという方も、どうぞお気軽にお問い合わせください!

 

募集ポジション

  • 正職員(プロジェクトマネージャー)